あるデジイチ初心者の記録(v2.0)

資産運用歴も10年目となり、今年は1レベル上の資産運用家になることを目標にしていた。具体的には、これまで直感で済ませていた資産配分をもう少し理論上の根拠がはっきりしているものに改善し、(その結果として)これまでほぼ100%リスク資産にあてていた(日本国債と銀行預金、MMFで構成される緊急資金を除く)運用資金のリスクを、リターンへの影響をなるべく少なくしながら下げていくことを目指していた。これはその実践の記録。
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資産配分大改善計画の続き。ここでは、前編では省いた細かい考察やデータの出典などを補足している。
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アメリカ国内ニュースの情報源としてちょくちょく聞くようにしているNPR Hourly Newscastで、複雑なアメリカの税制を見直すというニュースが流れていた。

We’ll make it easier, quicker, and less expensive for you to file a return so that April 15th is not a date that is approached with dread every year.
(by Obamaさん)

だそうで、アメリカ税制の複雑怪奇ぶりに泣かされている身としては大いに期待したいところだ。
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1ヶ月以上にわたって研究と準備を着々と進め、ついに華々しくUS tax return(確定申告)デビュー!という予定だったのだが、いよいよ提出か、という段になってとんでもない問題がある(かもしれない)ことが発覚。連邦税の法律まで読んで調べて、大体何とかなりそうという感触は得たものの、素人判断だけで進めるのは危険そう、ということで、泣く泣く税理士のアドバイスをあおぐ方針に変更。といってもいまさら新規の顧客の相手はしてもらえないので、とりあえず予想される税金を納めつつ延長申請を出すことにした。ということで、tax return “extension”デビュー…
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実は今年の確定申告で恐れていたことの一つが、Underpayment of Estimated Tax Penaltyを課せられるのではないかということだった。毎回の給与からはfederal, stateともに源泉徴収のような形で税金が天引きされていたが、これ以外にも利子・配当・印税とかいった所得があり、しかも日本と違ってこれらは所得発生時に税金が源泉徴収されることがない。最終的な確定申告の段階で、実際に支払うべき税金が給与からの天引き分に比べてある程度以上大きくなると、差額に加えてpenaltyを払わないといけなくなる、ということは何となく知識として持っていたのだが、給与に加えて具体的にどのくらいの所得が発生するとpenaltyが生じるのか、またそれはどのくらいなのかといったことをちゃんと確認しないまま年が明けてしまった。

結果的に計算してみたらpenaltyにかかる状況ではなかったが、来年(というか今年か)に向けてこの機会に各種条件を整理しておいた方がよさそうだ。ということでまじめに計算してみた。

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AMT(Alternative Minimum Tax)は、所得の多い人向けに、控除可能項目を減らして実質増税するというシステム。Foreign Tax Credit(FTC)について書いたエントリでも簡単に触れた。

某知人からは「シリコンバレー勤めの普通のエンジニアの給与水準ならまず間違いなくAMTが課せられる」と聞いていたし、webでちょっと検索してみたところでもかなり多くの人が対象になるようなニュアンスの情報をよく見かける(これとかこれなど)ので、自分にも関係してくると覚悟していたが、TurboTaxに計算させてみたら結局対象外だった。

とはいえ、自分にとってはかなり重要なFTCの計算にも大きな影響を与える制度なので、どのくらいのラインに達するとAMTが関係してくるのかを知っておくことは重要だろう、ということでちょっと計算してみた。

結論からいえば、年収20万ドル超にでもならない限り関係ないと判明。幸か不幸か当分(一生？)縁はなさそうだ。

以下は具体的な計算の詳細。

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引き続きアメリカでの申告(本格)デビューを果たすべく奮闘中。ここでは、日本に資産を残しつつアメリカで生活している人にとって重要だと思われるForeign Tax Credit(外国税額控除)についての学習結果をまとめる。

今回の教訓は以下の2点:

• AMTを課されない限りForeign Tax Creditの”simplified limitation”のことは忘れてよい
• AMTを課されている場合でも、通常の計算でcreditが減額されていないのであれば、何も考えずにsimplifiedを選択しておいても大体問題ない

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確定申告の季節になり、アメリカでの申告(本格)デビューを果たすべく奮闘中。たださえ「敵地」でわからないことだらけのうえに、日本と比べてもえらく税制が複雑で、調べたり人(専門家を含む)に聞いたりして、ようやく仕組みがわかってきた。ということで、自分の理解を整理するために、日本の場合と比較して、税負担がどの程度で、名目の給料に対して手取りがどの程度になるのかを計算してみた(3/17追記: 州税の計算式を一部間違えていたので訂正)。

いろいろ書いているが、要点としてはこんなところ:

• アメリカの税制は複雑怪奇(日本の場合、大抵は申告すらしなくても大体最適化されている)
• かつ、一般的に日本よりも負担が重い(同じ収入だとして手取りで1割くらいの差が出る)
• 住むのがシリコンバレーだとすると、生活費の負担も重い(別エントリ参照)ので、日本の給料に対して最低3割増し、できれば5割増しくらいの給料がないと同じ水準の生活は厳しそう

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以前からやろうと思っていながら忘れていた、credit historyの確認を実施。FI planningのblog記事を見て思い出して、AnnualCreditReport.comから無料レポートをdownloadした。3つあるレポート会社のうち、深い意味はないけど今回はTransUnionを選択。
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アメリカ暮らしも一年を超えたので、生活費の反省・再検討のために2008年分の家計簿の内容を整理してみた。

勤め先をシリコンバレーに移すのにあたって、まず考えないといけなかったことの一つは生活費がどの程度かかるかということ。全般的にはデフレが続いた日本より物価(とくに家賃)も高いだろうし、車を入手して維持するのが生活のためにほぼ必須(ちなみに日本では車は持ってなかった)なので、日本よりも生活費が高額になることは間違いない。また、衰えたりとはいえ一応いまでも終身雇用前提の日本型大企業と違って、職を失うリスクが格段に高くなるだろうから、その不安定さも考慮した上で、かつ必要な生活費を賄えるだけの収入が得られるかどうかがわからなければ決断するのは難しい。そのための基本的な材料として、あらかじめ必要な生活費を把握することは必須。
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