あるデジイチ初心者の記録(v2.0)

例年、正月に前年の収支を元に家計を見直して、ついでに資産運用状況も確認することにしている。昨年、渡米10周年を祝して(?)いろいろ統計データをまとめてblog化したのだが、その材料で2018年版も思ったより簡単にまとめられたので今年もblog化することにした…と思って書き始めたが、実際に書いてみるといろいろ気がつくことがあり、結局結構時間を取られてしまった。
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資産運用をある程度の期間していれば誰でも一度は「ドルコスト平均法には意味はあるか」という話に加わる経験があるだろう。筆者もその例に漏れず、また筆者の中ではこの話にかなりはっきりした結論が出ていて、自分の運用行動にこの議論が影響を与えることはないのだが、以前からこの件はそう単純でもなく他人に説明しようとすると結構難しいという印象を持っていた。この件に関する文献も世の中には溢れているのだが、そのどれにも今ひとつモヤモヤするものがあり、自分の中でもすっきりと納得できていない感じがあった。つい先日たまたまこの話をする何度目かの機会があったので、少し踏み込んで考えてみたところ、少なくとも自分自身への説明としてはかなりモヤモヤを晴らすことができた。以下はその理解をより深めるために書いたメモである。

用語の曖昧さなどを無視して結論的なことを先に書くならこうなる:

• 「ドルコスト平均法」にはリスクを下げる効果はあるが、同時にリターンも下がるので、その評価は両者のバランスで議論する必要がある
• この観点では「ドルコスト平均法」は多くの場合非合理的で、つまり「無意味」である
• その理解の上で、自分のリスク許容度を見積もる手段として採用するのなら「ドルコスト平均法」も無意味とまではいえない

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2018年になって、Federal Income Taxの大改変をはじめとする税金周りの変更が多数発生したのを機に、“safe harbor”入り(源泉徴収不足によるペナルティ回避のための徴収額調整)のためにこれまで使っていた見積もり用スプレッドシートを抜本改定することにした。その結果として、具体的な税率の値など、筆者個人の状況に依存する部分をほぼ排除できた(ただし州所得税はCalifornia限定)ので、ついでに一般向けのテンプレートも公開することにした。

このテンプレートはGoogle Docs spreadsheetで作成されていて、これ自体を編集できるのは筆者のみであるが、閲覧やコピーは誰でも可能で、OpenDocumentやExcel等のフォーマットでダウンロードすることもできる(OpenDocument版, Excel版)。コピーしたシートやダウンロード後のファイルは誰でも編集もできる。閲覧も(コピーやダウンロード後の)編集も自由にしていただいて構わないが、どこかに間違いが潜んでいる可能性も高いので、その結果を個人の源泉徴収額調整のために使うなどする場合は自己責任でお願いしたい。一方、間違いの部分をコメント等で指摘したいただければ大変ありがたい。

以下は将来の自分(と、もしかしたら他に使うかもしれない人)のためのメモ書きである。
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ちょっと必要(後述)に迫られて、ボーナスからの税金・社会保障費の天引き額を精密に見積もる必要がでたので調べてみた。結果の数字だけ先に書いておくと、カリフォルニアの場合では込み込みで約40%差し引かれる。
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例年、正月に前年の収支を元に家計を見直して、ついでに資産運用状況も確認することにしている。過去数年は所感を思いつくままにつぶやいて終わりという感じ(去年の例)だったのだが、2017年はそれまでとかなり違う生活スタイルで丸一年過ごしたというのと、アメリカに来て丸10年経った節目でもあるので、もう少し丁寧に検討してついでにblog化することにした。
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(注: 同内容のものを8時間ほど前に投稿していますが、なぜか日付がおかしくていろいろ不具合があるので出し直します。前のは削除予定)

筆者の勤め先の401(k)プランは、以前はよく言って平凡、悪く言えば管理会社のカモで、言い訳程度の低コストfundが一つある以外は地雷だらけだったのだが、ここ一年くらいの間に劇的に改良され、ついにほぼ最強といえるレベルまで成長した。想像するに、昨年末あたりにprivate equityに買収されてESPPやRSUといった株式ベースのbenefitがなくなったため、他の形でのインセンティブを提供する必要ありということで401(k)プランの改善が進んだのだろう。一方、改善点は多岐にわたっていて相互に関連している部分もあり、かなり複雑であるため、きちんと使いこなすためにはそれなりの勉強が必要になりそうである。そこで、一度これらの改善点をまとめ、注意点を洗い出すとともに今後の拠出・運用戦略についても考えてみることにする。

これまでに導入された主要な改善点を列挙すると以下のようになる:

• 雇用者拠出(company match)のTrue Up(以前書いたblog記事参照)
• After-tax拠出とそこからのin-plan Roth conversion
• (プランが用意するfundに限定されずに自分で自由に運用できる)brokerage option
• 雇用者拠出の増加
• 一部fundの(よい方向への)入れ替え

以下、それぞれの項目についてもう少し細かく考える。
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先ごろようやく2016年度分のtax returnを完了した。ここ2年ほど例外的なファイナンス上のイベントが続いているという個人的事情もあるのだが、作業にかかる時間も作成するフォームの枚数も年々伸びており、はじめての本格的申告だった2008年に13枚だったフォームの数は今や45枚である…。I社の妨害に負けず、何とかこの全国民(&住民)的リソースの浪費をなくすべくtax heroに頑張ってもらいたいものである(もっとも、筆者の場合は日本の金融資産というやっかいな存在があるので、仮に”ReadyReturn”が実現しても簡単には恩恵に預かれないだろうが)。

さて、以前のblog記事の通り、2016年度はunderpayment penalty回避が容易でないと予想されたため、入念な準備をしてきたのだが、tax returnが完了してその結果も判明し、無事にsafe harbor入り(penalty回避)に成功した！(ただしまだIRSやFTBに文句を言われるという可能性は残っているが)
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毎年憂鬱かつ莫大な生産性の浪費であるtax returnの季節到来。複雑怪奇なアメリカ税制のためにこの時期はいつも新しいモヤモヤが発生し、おかげでblogのネタにも困らないのだが、さすがに10年近くも経験を積んでそろそろネタ切れになるかと思いきや、今年も新しいモヤモヤに遭遇した。州所得税の還付があると、条件によって、かつ漫然と処理すると翌年二重課税になり兼ねないというものである。
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筆者の勤め先は2015年から401(k)のemployer contribution(いわゆる”company match”)をはじめたのだが、本来もらえるはずのmatchのかなりの部分をもらい損ねていたことにごく最近気がついた。筆者の金融リテラシーが低いだけで、こんなことはもしかしたら常識なのかもしれないが、万一同じ罠にはまっている(あるいはこれからはまる)人が他にもいる場合のためにここに書いておくことにする。 More… »

以前のblog記事で書いたように、underpayment penaltyを回避するための俗に言う”safe harbor”入りするために、筆者は今年分の税金(来年春に申告)をかなり精密に見積もる必要がある。これには、収入の見積もりは当然のこととして、具体的な税金の計算に必要な、税率をはじめとする細かい諸制度の理解、控除可能な金額の見積もり(ここは甘くてもsafe harbor入りのためには問題ないが、その分ムダに源泉徴収を受けることになる)など、かなり多くの情報や調査が必要である。

先ごろ2015年の税金処理が終わって一段落したので、ようやくこの問題に対処する余裕ができた。いつものことながらまったく一筋縄ではいかなかったが、いろいろ調べたり計算したりして、なんとかそれらしい税金の見積もり額、またその税金に対するsafe harbor入りのために必要な源泉徴収額の調整分を計算し、その手配をするところまで完了した。以下はその内容の詳細に関するメモである。以下、年によって額が変わる数字については、とくに断りがない限り2016年分の税金で適用される値である。
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